建築基準法は年々その内容がレベルアップしてきています。とくに構造性能については、いわゆる新耐震基準が1981年に出され、阪神淡路大震災でもその耐震基準によった建物の倒壊は非常に少なかったことが知られています。また2000年にも構造性能についての大改正が行われ、さらに合理的な基準となっています。そういう意味では、きちんと建築基準法を守っていれば、相当に大きな地震や台風が来ても「倒壊しない」というレベルは実現できます。
しかし、わたしたちは「倒壊しない」というレベルで満足しようとは考えていません。お客様の大切な住まいを守るために、大きな地震や台風が来ても「できる限り損傷を少なくする」というところまで到達すべきと考えているのです。
そのため、品確法の性能表示制度における最高等級である「耐震等級3、耐風等級2」をヨハネハウスの標準構造性能として定め、的確な構造設計とそれに基づく確かな施工を実現しています。

品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）はわが国における住宅の品質向上のためにつくられた法律です。

耐力壁は地震や風の力に耐えるためのもっとも重要な構造要素です。水平方向にかかる力を受け止め、変形を抑える働きをするのがこの耐力壁であるからです。 耐力壁は一般的に「筋かい」もしくは「面材」によってつくられます。どちらも同じ程度の初期剛性（地震や風の力を受け止め、変形を抑えるための固さ）を実現させることはできるのですが、筋かいでは接合部が損傷を受けると耐力がゼロになる恐れがあります。一方、構造用合板などの面材耐力壁では、釘によってたくさんの接合部が生まれるため、変形が生じても「粘り」を発揮して耐力が低下しにくいという優れた特徴をもっています。ヨハネハウスではこの特徴に注目し、耐力壁は面材を使ったものにしています。さらに、壁パネルを使うことで、精度の高い施工が実現されます。

壁パネルを内側から見たところ。
断熱材も組み込まれています。

地震や風の力をきちんと耐力壁に伝えるためには、水平面が変形しにくいことが求められます。水平面が変形してしまえばそこで力が逃げてしまい、ねじれた形で建物が壊れていくからです。こうした変形を抑えることで、倒壊や崩壊を防ぐことはもちろん、損傷を最小限に食い止めることができるのです。
建築基準法ではこの「水平剛性」と呼ばれる構造要素についての規定がなく、そのレベルの家づくりでは「火打ち梁」と呼ばれるものを使って経験的に水平剛性が考えられています。しかしこれで必要な構造性能を担保するのが非常に難しく、現実的には面材を使う必要があります。
したがってヨハネハウスでは、構造用合板を使って床や屋根を固め、地震や台風の力を確実に耐力壁に伝えるようにしています。

レイリー波測定と呼ばれる方法で、地盤改良による地盤強度の向上を確かめます。

砕石パイル（杭）を使った地盤改良は、地震に強く、液状化にも耐える工法です。